走行中にCO2を排出しない燃料電池自動車「MIRAI」、「クラウンFCEV」などをはじめとする環境に配慮した電動車を大会運営車両に導入します。
A B Cグループはメディアグループの使命として、放送コンテンツなどを通じて世界を取り巻くさまざまな社会課題に取り組み、サステナブルで、だれもが暮らしやすい社会の実現を目指しています。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げる大阪・関西万博を、その行動を加速させる重要な機会と位置付け、未来へ希望をつなぐ多彩なコンテンツを制作・発信していきます。
「大阪・関西万博開催記念 ACN EXPO EKIDEN 2025」は、A B Cグループの大阪・関西万博に関する取り組み「アスミライ ABC EXPO プロジェクト」の一環として開催致します。本プロジェクトが掲げるサステナビリティビジョンに基づき、環境負荷の低減や多様性を意識した運営を行ってまいります。
ACN EXPO EKIDEN 2025
サステナビリティガイドラインの策定
本ガイドラインの目指す方向性
- イベントという分野から、持続可能な社会に貢献する。
- 本イベントを機に、国内イベントのサステナブル運営の機運を高める。
- サステナビリティの領域は幅広く、一度に達成できるものではないため、「できるところから始め、継続的に取り組み、到達度を上げていくもの」という理解を広める。
- 本イベントを機に、関係各社がサステナビリティヘの取り組みを意識するきっかけにし、メディアを通して社会へのポジティブインパクトを共有する。
- 取り組みの指針を示すことで、参加者リテラシーに頼らないサステナブルなイベントのインフラを構築する。
- ステークホルダーの皆様へ本イベント(及びガイドライン)の価値共有を促す。
主な取り組みについて
脱炭素に関する取り組み
資源の有効利用
フィニッシュテープの一部にリユース素材を利用
大会で使用するフィニッシュテープの一部に、大阪・関西万博のパビリオン「飯田グループ×大阪公立大学共同出展館」の外装に使われた西陣織の端切れを再利用します
印刷物の削減
大会プログラムや関連ガイドラインのペーパレス化を行い印刷物の削減に努めました。
リサイクルステーションの設置
関連イベント会場にリサイクルステーションを設置し、ゴミの分別回収を徹底することでリサイクルを促進します。
コース・沿道のごみ拾いツアー
大会の前後に、プロギング(ジョギングをしながらゴミを拾うスポーツ)ツアーを実施し、コース・沿道沿いの環境改善に貢献します。
3月9日(日) 第1回 ACN EXPO EKIDEN 2025 プロギングツアーを実施しました。
詳しくはこちら
大会で使用した横断幕のリユース
大会で使用した横断幕(ターポリン素材)を希望社に贈呈し、再利用していただいています。
多様性の尊重
「アスミライABC EXPO みんなでつながるスポーツフェス2025 」
多様性への理解を促すボランティアオリエンテーション
大会スタッフはもちろんのこと、大会をサポートいただくボランティアの皆様にも、事前のオリエンテーションを通じて多様性への理解を促し、一人ひとりの気づく力・行動力・対話力の向上を図ることで、誰もが安心・快適に過ごせる大会運営を実現します。
字幕放送
駅伝の中継番組に生字幕を付与し、聴覚障がい者や高齢者の方にもより楽しんでいただける放送を行います。
また、本大会のテレビ・ラジオ放送で使用したスタジオのあるABC本社や生駒送信所、高石送信所は、2023年度までに実質100%再生可能エネルギー由来電力への切り替えが完了しています。
この取り組みにより、今回の「ACN EXPO EKIDEN」中継において、CO₂排出量を抑制した放送が実現しました。
CO2排出量の
算定結果
大会におけるCO₂排出量は、環境省のガイドライン「サプライチェーン排出量算定の考え方」に基づき、選手・大会関係者・資材などの移動・輸送・宿泊に加え、テレビやラジオ中継など、エネルギーの直接利用に伴って発生したものを算定いたしました。観客およびメディアの移動や宿泊、大会制作物、装飾、飲食、告知を含む事前準備、関連イベントに起因するものは算定対象外としています。
参考URL
- サプライチェーン排出量算定の考え方(環境省)
- 環境省グリーン・バリューチェーンプラットフォーム
- 電気事業者別排出係数(特定排出者の温室効果ガス排出量算定用)-R5年度実績-(R7.3.18 環境省・経済産業省公表)
- 国交省:自動車燃費一覧(令和6年3月)
- 国交省:運輸部門における二酸化炭素排出量
カーボンオフセット
上記算定結果に基づき、以下のカーボンクレジットを調達し、無効化いたしました。
- 「朝来市市有林森林管理プロジェクト」 18t-CO2
- 「日本の自然遺産-京丹波の名水と熊野の森を守る CO2森林吸収プロジェクト」 29t- CO2
これらは、J-クレジット制度に基づき、関西地域の森林保全活動による CO2吸収量を J-クレジット化し、カーボンオフセットに利用するものです。森林の育成・管理を通じて、海への栄養供給、水源・生物多様性の保全等、地域の持続可能な社会づくりに貢献することを目指しています。